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業務上での英語の必要

"私の働く会社には、数名の日本人ではないスタッフがいるので、
社員全員に送るメールなどは、日本語と英語で書かれていることが多い。
かといって社内では、一部スタッフを除き、日本語で会話しており、日本語しか使っていない社員も多い。
私の働く会社では、英語、フランス語、日本語が使われているが、
上司が外国人なので、会議などでは英語が共通言語として使われている。
メンバーの半分以上が日本人であっても、英語で会議は進んでいる。
実際、このような国際色豊かな会社であっても社員のほとんどは英語がぺらぺらと話せるわけではないというのが事実である。
新卒採用をしない、中途採用のみの会社なので、新卒が多いとまた違うのかもしれないが。

社員の中で英語が話せるスタッフの多くが留学経験のある人だ。
私は留学経験はないのだかが、映画や海外ドラマを見て勉強したので、英語は少し話せる。話せる人がいるとどうなるか?
英語しか話さないスタッフと日本語しか話さないスタッフの通訳として借り出されたりする。
全く自分が関わっていないプロジェクトなのに、「ちょっと来て」と呼ばれて、英語しか話さないスタッフと日本語しか話さないスタッフの間に入って、通訳をさせられる。ちょっと不公平だなと思ってしまった。通訳は私の本来の仕事ではないと思うし、通訳をしたところで私に報酬はないのだから。
断れば良かったのだが、「意見をききたい」という理由を付けられ、参加したものの、意見を求められるというか、両者の意見をそれぞれの言語に翻訳し伝え、整理するという、まとめ役のような感じになってしまった。

もし、社内で英語が公用語となれば私が本来の仕事以外で時間をとられることもなく、すべての社員が平等であると思うが、スタッフが国際色豊かな場合だけでよいと思う。日本人同士が英語で会話することのメリットはない。むしろ、話が上手く伝わらないと困ることも多いだろう。

国際的な感覚を付けて欲しいと望む会社もあるだろうが、すべてのスタッフが英語が必要というわけではないと思う。人として英語を話せるようになることはとても良いことだと思う。たくさんの国の人と英語を共通の言語として、コミュニケーションをとることができる。これはすばらしいことである。私の友人は英語でコミュニケーションがとれるので、世界各国を旅して、英語の話せる友人を作っている。とても楽しそうだ。

会社として、仕事上必要のないことを、スタッフに強制するのはあまりよくないと私は思う。
必要のある人は努力すべきであるし、必要がない人はそれは求められたスキルではないので、本業に力を入れるべきだ。もし、通訳などの必要があればその分はその人のスキルとして報酬を与えるべきではないだろうか?

実体験からしたら、社内で英語の必要度に差がある場合は、英語を話せることをスキルとみなしてそこに報酬をプラスしてあげるべきだと思う。
もし、社内で英語が全員業務をする上で必要でないならば、スキルとして見なすべきではないと思う。

英語の公用化を検討している企業は、
「業務上、英語が必要か必要でないか」ということを踏まえて、
社内の仕事をもう一度見直してみる必要があるのではないだろうか?


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